あなたに必要なテーマ・カテゴリーに精通したコンサルタントをご紹介いたします

　　　最優先で取り組むべきテーマは１００の会社があれば１００通りあります。また同じ会社であっても
　　　店舗によって優先事項は違ってきます。状況にもよりますが、会社全体にコンサルティングを行う方が
　　　良い場合もあれば、多くの店舗が共通して抱えている問題に対してコンサルティングした方が良い
　　　場合もあります。つまり、
　　　見当違いのセクションにコンサルティングを行っても、問題の解決には至らないのです。

　　　例えばこんなケースはどうでしょうか。
　　　その会社は１０００店舗を有する外食チェーンです。創業時から爆発的に売上を伸ばし続け
　　　あっという間に外食業界売上の２０％をシェアするまでに急成長しました。しかし、ここ2年間
　　　の既存店売上は低下傾向であり、新店による売上で会社全体の売上は前年±０を保っています。
　　　パッと見て「既存店売上」をどうにかすればプラスになるのはわかりますね。

　　　解決の切り口は二つあります。
　　　　　　　１、どうやって既存店の売上をアップさせようか？
　　　　　　　２、なぜ既存店の売上が低下してきているのか？
　　　あなたならどちらから切りますか？

　　　この会社は１に固執します。断続的に新商品プロモーションを展開し、ディスカウントクーポンを配布し
　　　既存店の売上アップを図ります。しかし、事の本質は２から切った場合にしか見えてこないとしたら・・・・
　　　既存店の売上が低下している本当の理由は「人材育成の遅れによる店舗の能力低下、スタッフの
　　　意識低下」だとしたら・・・１の活動を続けることにより、既存店では顧客離れが進んでしまいます。

　　　この場合、既存店舗への人材育成強化、仕事に対する意識の向上が本来取り組むべき問題であり、
　　　一時的にでもここに経営資源を集中させる必要があります。そうしなければ、どれだけ力のある
　　　商品を揃えたとしても、顧客に対して「良くない印象」を撒き散らすことになり、セールスアクションを
　　　続ければ続けただけ顧客は離れ、既存店の売上は低下し続けます。

　　　もうおわかりですね。
　　　コンサルティングは、最適な部分に対して施さなければ意味がありません。

　　　現実的には、親会社とのしがらみなどから状況はどうあれ売上に固執しなければならない、
　　　見た目だけでも「セールスアクションを推進しているふりをする」必要性がある場合もあります。

　　　「一番の問題はわかっているんだ。でもオーナーや株主に対しての責任がある！」
　　　ですよね。わかりますよ。でも目先にとらわれると危ないですよ。

　　　「それに現場の問題は店長の責任だ。」
　　　社長、そう思いますか？だとしたら社長、あなたの意識改革が最優先課題です。
　　　TOPにその気がなければ、本質的な問題は改善しません。

　　　「わかってんだよ。でもどうしたら良いのかわからないんだ。」
　　　社長、一人で悩まないでください。一人よりも二人、三人で考えた方が答え出そうだと思いませんか？
　　　コンサルタントはこういう時の　お手伝いのためにいるんですから。

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